変化の激しい現代において、会社が個人の雇用や人生を一生涯保証し続けられる時代ではなくなってきています。当社の経営環境は非常に良好で、社員の離職率も2%以下という極めて低い数字ですが、10年、20年後も同じ環境であるかどうかはわかりません。そうした時代を生き抜くために、社員が「インフィールドで働いたことが自分の人生の大きな糧となった」と思えるように、教育・育成に力を注いでいます。まだまだ試行錯誤の連続ですが、その取り組みの一端を紹介します。
入社後すぐに、「チューター」と呼ばれる専属の育成担当先輩社員に付いて、基本的な業務をひとつひとつ指導していきます。さらに120項目以上の「新人育成シート」を活用し、できること、まだ学んでいないことを部署内で可視化・共有しています。前職の経験や年齢等によって期間は異なりますが、約3か月~1年くらいかけて独り立ちを目指します。
具体的に新入社員が学ぶのは下記の5つです。
イベントコーディネーターとして一人前になっていくために、まずは商品・サービスを熟知する必要があります。私たちは空間=会場が商品です。会場の面積や天井高、料金など、会場知識を最優先で学んでいきます。付随して、設置されている映像・音響・照明機材などの演出活用方法、演台やステージ、机椅子などの備品についても知識を深めなければなりません。
その他、提供できるお弁当やお飲み物、パーティーメニュー、その他イベント実施に伴い必要となる様々な機材・備品の手配方法、搬出入ルート、会議室やホールの会場以外のビル施設・設備情報など多岐にわたります。
私たちの運営する施設のお客様は、99%以上が法人のお客様です。自社のセミナーや展示会、新商品発表会、研修や会議など様々なイベントを企画する過程で、私たちの運営施設を候補としてお問い合わせいただきます。
お客様によって求められる内容は千差万別。スピード重視で素早いレスポンスを好まれる方、心配性で細かく確認しながらじっくり相談されたい方、過去に別施設で実施したイベントで映像トラブルを経験し、テクニカル対応に強いイベントコーディネーターを選びたい方など様々です。お客様のイベント開催の背景や心情をくみ取り、最適なサービスを提案することが重要になります。
私たちは、お客様の大切なイベント実施に欠かせない「会場」の予約を管理しています。ミスを防ぎ良質なサービスを提供するため、様々な社内用語や、予約管理システムの使用方法、業務アプリケーション、各種申請方法など、業務フローも熟知していきます。また、イベントの種類ごとの運営方法や、提案方法も学んでいきます。
私たちの仕事は、インフィールドだけでは成立しません。会場をご利用いただくお客様はもちろん、会場の運営を私たちに委託してくださっているビルオーナーや、ビル自体が毎日快適にすごせるよう環境を作ってくださっている警備会社様・清掃会社様・設備会社様・物流会社様、ケータリングや特殊機材等の手配を依頼するパートナー会社様など、多くの関係者を知る必要があります。
入社後、まずは配属された施設を隅々まで熟知することに注力いただきますが、慣れてきた後は、私たちが運営する他施設や周辺競合施設、競合他社情報など、知見を広げていきます。
エン・ジャパンが提供するeラーニングサービス「エンカレッジオンライン」を全社員に導入しています。執務用PCや社用スマートフォンから受講が可能です。
「電話対応の基本」や「タイムマネジメント」等の基本ビジネススキルから、管理職向けマネジメントスキル研修まで、幅広い内容を学ぶことができます。また、ExcelやPowerPointの使い方など、ITスキル向上のための講座も充実しています。
イベントコーディネーターの専門スキルは主にOJTで学んでいきますが、社員の能力がガラパゴス化しないよう幅広いビジネススキルを習得する環境を整えています。
映像や音響、照明、無線LAN(インターネット接続)等のテクニカルスキルは専門性が高く、多くのイベントサポートにおいて必須の内容となっています。
前職でテクニカルオペレーター経験を持つ社員が中心となって、不定期ではありますが各施設で勉強会を実施し、未経験者を対象とした基本理論編や、新しい設備・機材が導入された際の活用編等、サービスクオリティの底上げを図っています。
サブリーダー以上の全役職者向けの集合研修を年4回~5回、定期的に実施しています。毎年テーマを決め「OJT能力の全社的な底上げ」や「課題解決思考力アップ」など、業務に直結する内容となっています。
研修内容は弊社の制度設計アドバイザリーを担当いただいたコンサルタント講師に依頼をし、弊社の業務実態に合う内容を検討の上実施しています。
役職者20名以上が集まり、階級や役職の上下関係なく同じ課題に向き合って成長していくという体験は、会社全体の結束力を高める効果もあります。
マネージャーやマネージャー候補者に対して、日経BPが提供する「課長塾」というマネージャー養成研修の受講を実施しています。6日間、合計50時間以上のカリキュラムを他社異業種の同年代と3か月間に渡って行うことで、下記の効果をもたらします。